「仕事に行くのがつらい」「眠れない」「気分の落ち込みが続いている」など、心身の不調によって仕事を続けることが難しくなり、休職を考えることがあります。
そのような場合、心療内科や精神科を受診し、現在の症状や仕事への影響について医師に相談することができます。
診察の結果、医師が医学的に休養が必要と判断した場合には、休職に必要な診断書が発行されることがあります。
このページでは、休職を考えている方に向けて、心療内科を受診する目安、診断書の発行、休職までの流れ、休職期間、傷病手当金、復職までについて解説します。
仕事がつらいとき、心療内科を受診する目安
仕事によるストレスや環境の変化などをきっかけに、心身にさまざまな変化が現れることがあります。
- 眠れない、夜中に何度も目が覚める
- 朝起きることがつらい
- 仕事に行こうとすると強い不安を感じる
- 気分の落ち込みが続いている
- 食欲がない、または食べ過ぎてしまう
- 以前できていたことに集中できない
- 仕事中に強い疲労感を感じる
- 動悸や息苦しさなどがある
- 仕事のことを考えると涙が出る
- 休日でも仕事のことが頭から離れない
こうした状態が一時的なものではなく、一定期間続いている場合や、仕事や日常生活に支障が出ている場合には、心療内科や精神科などの医療機関に相談することを検討してみましょう。
「この程度で受診していいのだろうか」と迷う方もいらっしゃいますが、どうぞお気軽にいつでも当院にご相談、ご受診ください。
休職するために診断書は必要?
休職にあたって診断書が必要かどうかは、勤務先の休職制度や就業規則などによって異なります。
会社によっては、休職を申請する際に、医師が作成した診断書の提出を求めている場合があります。
診断書には、診察を行った医師が、患者さんの症状や心身の状態などを踏まえ、治療や休養の必要性について記載します。
勤務先から診断書の提出を求められている場合には、あらかじめ就業規則や担当部署に確認し、診断書に必要な記載内容や提出期限などを確認しておくとよいでしょう。
なお、診断書は「休職したい」という希望だけで発行されるものではありません。
医師が症状や心身の状態、仕事や日常生活への影響などを診察し、医学的に休養が必要と判断した場合に発行されます。
初診では何を相談すればいい?
初めて心療内科を受診する場合、「何を話せばいいのかわからない」と不安に感じる方もいらっしゃいます。
診察では、たとえば次のようなことを医師に伝えると、現在の状態を相談しやすくなります。
初めてのご受診は、特に大変緊張されると思うので、事前にメモなど作って頂き、メモを見ながら、医師と話して頂いても大丈夫です。
「1か月くらい前から眠れない」「最近になって朝起きられなくなった」など、症状がいつ頃から始まったのかを伝えます。
不眠、気分の落ち込み、不安、疲労感、食欲の変化、動悸など、現在気になっている症状を伝えます。
「仕事に行くことが難しくなった」「集中できない」「ミスが増えた」「出勤前になると強い不安を感じる」など、仕事への影響についても相談します。
睡眠や食事、家事など、普段の生活にどのような変化があるかも診察の参考になります。
「仕事を続けることが難しいと感じている」「休職について相談したい」といった希望も、そのまま医師に伝えて構いません。診断書の発行が必要な場合には、そのことも診察時に相談しましょう。

診断書について

休職の診断書はどこでもらえる?
仕事によるストレスや気分の落ち込み、不眠、不安など、精神的な不調によって休職を検討している場合は、心療内科や精神科などで相談することができます。
診察では、現在どのような症状があるのか、いつ頃から症状が続いているのか、仕事や日常生活にどのような影響が出ているのかなどを医師に伝えます。
そのうえで、医師が診察内容をもとに状態を判断し、休養が必要と判断した場合には、必要に応じて診断書を発行します。
診断書の内容や休養期間についても、患者さんの状態を踏まえて医師が判断します。当院でも、もちろん休職の診断書等についてのご相談が可能ですので、お気軽にLINEでご予約ください。

休職の診断書は即日発行できる?
東京駅メンタルクリニックでは、医師が診察を行い、医学的に診断書の発行が必要と判断した場合、診察当日の診断書発行に対応しています。
ただし、診断書は患者さんの希望だけで発行されるものではなく、診察内容に基づいて医師が判断します。
会社への提出期限などがある場合は、診察時に医師へご相談ください。
診断書をもらってから休職するまでの流れ
心療内科、睡眠障害精神科を受診
医師に診断書を作成してもらう
当院では、診断書を受診日当日に発行し、すぐにクリニックの公式LINEから診断書をお送りします。pdfになっているので、ご自身で印刷してください。
上司または人事部などに診断書を提出する
直接渡すのが難しい場合には、郵送でも可能
即日、可能であれば引き継ぎなどを最低限のみ行い、すぐに休職に入る
休職して療養する
休職中は、仕事のことを考えずに自宅等でしっかり療養しつつ、最低月1回診察を受ける(月ごとに、傷病手当の申請を行う)
主治医の許可をもらい、復職に向けて職場と調整を行う

来院とオンライン(スマホ受診)、
どちらで受診すればいい?
心療内科の診察には、医療機関へ来院して受ける方法と、オンライン(スマホ受診)で受ける方法があります。

来院診療
医療機関へ来院し、医師と対面で診察を受けます。
対面で医師に相談したい方や、来院して診察を受けたい方に適しています。

オンライン診療<スマホ受診>
スマートフォンやパソコンを利用して、自宅などから医師の診察を受ける方法です。
通院することが難しい方や、仕事などで通院の時間を確保しにくい方は、オンライン診療を選択できる場合があります。
どちらの方法が適しているかは、症状や診療内容などによって異なります。オンライン診療では、医師が対面診療が必要と判断した場合などに、来院を案内することがあります。

休職について

休職期間はどのくらい?

休職に必要な期間は、患者さんの症状や心身の状態、仕事への影響などを診察したうえで、医師が医学的に判断します。
必要な休養期間は一人ひとり異なるため、「どのくらい休めばよいのか」といったことも診察時にご相談ください。
なお、実際の休職期間や休職制度の利用方法については、勤務先の就業規則などによって異なります。

休職期間を延長する場合は?
休職期間が終了する時期になっても仕事に戻ることが難しい場合には、再度診察を受け、現在の状態を確認します。
症状の変化や回復状況、仕事への影響などを踏まえ、医師が休養を継続することが医学的に必要と判断した場合には、必要に応じて診断書を発行します。
休職期間の延長についても、その時点での状態に基づいて医師が判断します。


休職中の傷病手当金について

休職を考える際には、「仕事を休んでいる間の収入はどうなるのか」と不安を感じる方もいらっしゃいます。
会社から給与が支払われないなど、一定の条件を満たしている場合には、健康保険の制度である傷病手当金を受給できる可能性があります。
傷病手当金は、病気やけがのために仕事を休み、十分な給与を受けられない場合に、一定の条件のもとで支給される健康保険の制度です。
ただし、休職したからといって必ず受給できるわけではありません。支給には一定の条件があり、加入している健康保険や勤務状況などによって手続きが異なる場合があります。
傷病手当金については、勤務先の担当部署や加入している健康保険に確認しておきましょう。

復職するときはどうする?
休職期間を経て、仕事への復帰を検討する際には、その時点での心身の状態を確認することが大切です。
診察では、症状がどの程度回復しているか、日常生活をどの程度送れているか、仕事に戻ることによって症状が悪化する可能性がないかなどを確認しながら、復職について検討します。
勤務先によっては、復職にあたって医師による診断書や意見書などの提出を求められる場合があります。
必要な書類や手続きについては、勤務先の担当部署や就業規則を確認しておきましょう。
休職は、仕事から離れることだけが目的ではありません。症状の回復を図り、再び仕事や日常生活を送れる状態を目指していくことも大切です。

よくある質問
- 初診でも休職について相談できますか?
-
はい。初診でも、現在の症状や仕事への影響、休職について医師にご相談いただけます。
診断書の発行についても、診察内容をもとに医師が医学的に判断します。 - 休職したいと言えば診断書をもらえますか?
-
診断書は、患者さんの希望だけで発行されるものではありません。
医師が診察を行い、症状や心身の状態、仕事への影響などを確認したうえで、医学的に休養が必要と判断した場合に発行します。 - 診断書は当日発行できますか?
-
<オンライン診療(スマホ受診)の場合>
通常、問題なければ当日中に発行しています。 診断書は、LINEで受け取れます。(PDF形式)
紙媒体で提出する際は、ご自身で印刷して会社に提出をお願いします。
診断書は、医師の診察を受けて、医師が必要と判断した場合に発行いたします。
<来院の場合>
通常、問題なければ当日に発行しています。お会計時にお渡しいたします。
なお、診断書の発行は、医師の診察を受けて頂いた後、医師が必要と判断した場合に発行いたします。 - 休職期間は医師が決めるのですか?
-
休養が必要な期間については、患者さんの症状や心身の状態、仕事への影響などを診察したうえで、医師が医学的に判断します。
一方、実際の休職期間や制度の利用方法については、勤務先の就業規則などによって異なります。 - 休職期間を延長することはできますか?
-
休職期間の延長が必要な場合は、再度診察を受けて現在の状態を確認します。
その時点で休養を継続することが医学的に必要と判断された場合には、必要に応じて診断書を発行します。
また体調を崩してしまうかもしれないという不安があるなかで、無理に復職をお願いすることはありません。
安心してくださいね。 - オンライン診療(スマホ受診)でも休職について相談できますか?
-
症状や状況によっては、オンライン診療(スマホ受診)で休職について相談することもできます。
オンライン診療が適切でないと医師が判断した場合には、来院による診療をご案内することがあります。 - 復職についても相談できますか?
-
はい。休職後の状態を確認し、復職について医師にご相談いただくことができます。
勤務先から診断書などの提出を求められている場合には、復職の診断書などの必要な書類についても診察時にご相談ください。





